法人番号:4010401045218
株式会社ディー・ティー・ジャパン
情報更新日:2024年08月31日
株式会社ディー・ティー・ジャパンとは
株式会社ディー・ティー・ジャパン(ディーティージャパン)は、法人番号:4010401045218で東京都墨田区石原3丁目2番3号に所在する法人として東京法務局港出張所で法人登録され、2015年10月05日に法人番号が指定されました。なお、2022年04月13日に法人番号公表サイトでは登録情報が変更されています。法人番号公表サイトでの最終更新日は2022年04月15日です。
インボイス番号:T4010401045218については、2024年08月31日現在、適格請求書発行事業者の登録は確認できません。
この地域の労働局は東京労働局。向島労働基準監督署が所轄の労働基準監督署です。
名称の「株式会社」について(β版)
株式会社は、法人格を持つ組織形態の一つであり、株主が出資することによって設立されます。株式会社は、株主の出資額に応じた株式を発行し、経営を行います。株主は株式を所有することで、会社の経営に参加する権利を持ちます。また、株式会社は独立した法的存在であり、株主の責任は出資額に限定されます。株式会社は、経営の安定性や資金調達の容易さなどの利点を持ち、多くの企業がこの形態を選択しています。
株式会社ディー・ティー・ジャパンの基本情報
項目 | 内容 |
---|---|
商号又は名称 | 株式会社ディー・ティー・ジャパン |
商号又は名称(読み仮名)フリガナ | ディーティージャパン |
法人番号 | 4010401045218 |
会社法人等番号 | 0104-01-045218 |
登記所 | 東京法務局港出張所 ※法人設立時に登記が提出された登記所を表示しています。 |
インボイス登録番号 ※2024年08月31日更新 インボイス番号 |
T4010401045218 ※2024年08月31日現在、適格請求書発行事業者の登録は確認できません。 (2024年08月31日現在) |
法人種別 | 株式会社 |
郵便番号 | 〒130-0011 ※地方自治体コードは 13107 |
国内所在地(都道府県)都道府県 | 東京都 ※東京都の法人数は 1,319,160件 |
国内所在地(市区町村)市区町村 | 墨田区 ※墨田区の法人数は 25,946件 |
国内所在地(丁目番地等)丁目番地 | 石原3丁目2番3号 |
国内所在地(1行表示)1行表示 | 東京都墨田区石原3丁目2番3号 |
国内所在地(読み仮名)読み仮名 | トウキョウトスミダクイシワラ3チョウメ |
更新年月日更新日 | 2022年04月15日 |
変更年月日変更日 | 2022年04月13日 |
法人番号指定年月日指定日 | 2015年10月05日 ※2015年10月05日以前に設立された法人は、全て2015年10月05日で表示されます。 |
管轄の労働局労働局 | 東京労働局 〒102-8305~〒102-8307 東京都千代田区九段南1丁目2番1号 九段第3合同庁舎12階~14階 |
管轄の労働基準監督署労働基準監督署 | 向島労働基準監督署 〒131-0032 東京都墨田区東向島4-33-13 |
株式会社ディー・ティー・ジャパンの場所
株式会社ディー・ティー・ジャパンの登録履歴
日付 | 内容 |
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2022年04月13日 | 【登記閉鎖】 令和4年4月1日茨城県筑西市宮後字猫内2193番1メモリーテックつくば株式会社(8050001050379)に合併し解散 |
2020年11月02日 | 【吸収合併】 令和2年11月1日札幌市中央区北一条西二十二丁目2番21号株式会社ユタカ商会(4430001017731)を合併 |
2019年06月19日 | 【吸収合併】 令和1年6月1日神奈川県相模原市緑区西橋本一丁目17番71号株式会社TNファクトリー(3021001047959)を合併 令和1年6月1日東京都千代田区九段北一丁目9番16号株式会社ヌリナビ普及振興会(1010401096321)を合併 |
2019年06月11日 | 【住所変更】 国内所在地が「東京都墨田区石原3丁目2番3号」に変更されました。 |
2017年02月27日 | 【住所変更】 国内所在地が「東京都千代田区九段北1丁目9番16号」に変更されました。 |
2016年01月14日 | 【名称変更】 名称が「株式会社ディー・ティー・ジャパン」に変更されました。 |
2015年10月05日 | 【新規登録】 名称が「株式会社ワールドライブラリー」で、「東京都品川区上大崎2丁目3番2号」に新規登録されました。 |
株式会社ディー・ティー・ジャパンの登記記録の閉鎖等状況
登記記録の閉鎖等状況 | |
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合併による解散等 | 設立登記法人について、合併による解散等により登記記録が閉鎖された。 |
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